今回は、1：2の個別指導塾における
アルバイト講師の人件費率についてお伝えしていきたいと思います。
良い授業やサービスを提供するのは当然で、
みなさんも情熱を燃やしておられると思いますが、
それだけではなく、アルバイト人件費にもとことんこだわってみませんかというお話です。
いきなりですが、あなたの教室でのアルバイトの人件費率はいかがですか？
売上に対する人件費の割合のことです。
経営者や塾長はもちろん、社員として教室長業務を担当されている方も
必ず押さえておきたい数字ですので、「これまであまり意識されていなかった！」という方は、
この機会にぜひ注意を払うようにしましょう！
さて、弊塾の昨年度の人件費率は25.1%でした。
弊塾は勉強会（自習室開放）などで毎週土・日に教室を開けるための
専属事務員を置いているので、その人件費も含めると27.8％です。
一般的な1：2の個別指導塾の場合、
25％前後がアルバイト人件費率の一つの目安と言われています。
また私の経験則では、どれだけ高くなっても30％がデッドラインですね。
利益が出ないからです。
これまで（アルバイトの）人件費率を把握されていなかった方は、
ぜひ一度算出してみてください。費率を出してみてください。
意外と30％を超えている塾さんが多いのでないかと予想しています。
何か特別な取り組みをしているとか、別事業を展開して補填しているとかなら別として、
30％を超えている塾さんで、しっかり利益を確保している塾さんをあまり見たことがありません。
弊塾を事例に、理論的な話をします。
【アルバイト講師が1日2コマ勤務した場合（両コマとも1：2／1コマ75分）】
・売上・・・1コマ4,400円×生徒2人×2コマ＝17,600円 （A）
・講師人件費・・・1コマ1,560円×2コマ＋休憩手当160円＋準備手当480円＋交通費400円＝4,160円 （B）
※休憩手当・・・「コマとコマの間」の10分ぶん
※準備手当・・・「10分前出社・20分残務」の計30分ぶん
・講師人件費率・・・23.6％ （B÷A×100）
このように、理論上は23％台なのですが、実際には25％台になります。
みなさんお気づきかもしれませんが、
「振替や当日欠席などによる1：1の授業」が発生するためです。
そうなると、人件費率ｊは一気に上昇します。
売上が半減するわけですから当然です。
弊塾の場合、正当な理由であれば、当日欠席でも振替授業を認めているので、
1日に1〜2件は「当日になって休む」というケースがあります（もちろん0件の日もあります）。
振替なしのルールであれば、生徒さんが休んでも売上は成立するので問題ありませんが、
そうでなければかなり非効率的な部分です。
したがってポイントとしては、いかに理論値（弊塾の場合は23.6％）から
大幅にずれないようにするかということになるでしょう。
これを最小限にとどめるのが、塾長や教室長の仕事でもあります。
1：2が基本型で、それを前提として売上を立てるビジネススキームなのですから、
これが崩れてしまうといとも簡単に利益を圧迫します。
本来であれば1：1などのイレギュラーは絶対に作ってはいけないのです。
まずは一度、みなさんの教室のアルバイト人件費率を算出してみてください。
5月分のお月謝と5月分のアルバイト人件費でさくっと出せるはずです。
28％までに収まっていれば大丈夫と言えるラインですが、
30％を超えていたら改善が急務だと考えたほうがいいです。
そして、次に5月の1：2と1：1の授業数を算出してみて、比率を出してみましょう。
1：2比率は最低でも80％以上は欲しいところです。
繰り返しになりますが、そもそも1：2の個別指導塾なのですから、
本来は100％になるのが当然だということは忘れないでください。
もし80％を切っているようであれば、座席の組み方を工夫してみてください。
その時点で人件費を削減できて、利益がアップします。
「なんとしても1：2を作る！」という意識を持つことで、
かなり無駄をなくすことができるはずです。
一方で、もし「1：2比率が90％あるのに、アルバイト人件費率が30％を超えている！」
という塾さんの場合は、そもそもの設定に問題があると言えそうです。
大方の原因は「指導単価が低く、時給が高すぎる」ことでしょう。
その場合は、いくら1：2を作ったところで、収益構造に問題があり利益がでないので、
「指導単価を上げる」もしくは「時給を下げる」といった改革が急務となります。
時給を下げるのはそう簡単ではありませんので、
一般的には「指導単価を上げる」という形になるのではないでしょうか。
どうしても指導単価を上げることに抵抗がある場合、
人件費率が低い少人数授業などのオプションを組み込んで、
1：2の授業単体で調整するのではなく、月の売上と人件費から算出して、
25％前後に落ち着くようにするのも方法かもしれません。
いかがでしたでしょうか。
このように25％が目安ではありますが、高品質・高価格で指導単価が高ければ、
人件費率が20％を切るような仕組みを作ることも可能だとは思います。
個人的な意見であることを前置きしてですが、
あえて「1：2の個別指導塾で、1：1を作るのは悪」だと言い切らせてください。
確かに「この生徒さんは手がかかるから1：1で対応してあげたい」
と思う気持ちはとてもよく分かります。
それでも、（1：2が基本の塾において）1：1を許してはダメなんです。
一つの例外を作り出すとそれが当然となって、イレギュラーがどんどん増え、
ビジネスモデル自体が成り立たなくなります。
独立前の前職時代に、個別指導部門の責任者をしていた際に、
「この生徒さんは（1：2ではなく）1：1の方がいいんです！」と言う部下は一定数いました。
生徒さんのためを思えばこそだというのは今ではよく分かるのですが、
当時は私も若く尖っていて、とても意地悪だったと思うのですが
「減った利益分の身銭を切るのなら1：1にしてもいいよ」と言ったことがあります。
今なら完全アウトな発言ですね。
でも、それぐらいイレギュラーな1：1はダメなのです。
そもそも1：2の個別指導塾なで同じ授業料を払っているのに、
「キミは1：1、あなたは1：2ね」なんて状態がまかり通っては、
生徒さんにとって不公平の極みです。
それならわざと休みを多くして、常に振替の1：1を狙ったほうがいいということにもなります。
今回は1：2の個別指導塾にフォーカスしてみましたが、
1：3や1：4がメインの個別指導塾さんもあると思います。
それでも考え方は一緒です。
1：3なら1：3、1：4なら1：4を死守するという気持ちが大切です。
基本的な構造を崩さないようにしましょう！
【今回のまとめ】
・アルバイトの人件費率をきちんと出してみる
・イレギュラーを作らない
